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萬 憲章「日本先制臨床医学会へ対する想い」

萬 憲章(よろず けんしょう)
医療法人医新会理事長

我が国には国民皆保険制度という世界にも誇れる素晴らしいシステムがあります。この保険制度はどなたでもエビデンスレベルの高い高水準な医療が低価格(1割~3割負担)で受けられることが特徴です。基本的にこの範囲内で治療可能な場合は最優先すべきです。しかし国内には難病難民と呼ばれる患者が相当数いることも忘れてはなりません。

これは言い換えると、国民皆保険制度では治療不可能な疾患を持つ方々とも言うことができます。もう一つ、混合診療禁止という法律がありますが、これは同一の医療機関で同一病名に対し、自由診療と保険診療を同時に行うと全額自費診療となるというものです。このため、総合病院や大学病院で治療中の患者さんは標準治療以外の治療を希望しても自由にそれを受けることができないのです。またそこで勤務する医師は、取り扱うことができない治療法やガイドラインに載っていない治療法に関しては無関心であり、その結果、知らない=怪しいといったイメージを持たれることが多くあります。かくいう自分も総合病院勤務時代はそうでした。

しかし、一旦海外へ目を向けると実は先進国の殆どの国で先進医療や伝統医療を組み込んでおり、実際にがんの罹患率や死亡率は軒並み低下してきています。よくエビデンス(科学的根拠)に基づく医療=EBMと言われますが、これは実は科学的根拠=EBMではないのです。当学会の特別顧問初代厚生労働大臣坂口力先生によれば、EBMとは①臨床研究における根拠②医療者の熟練、専門性③患者の価値観④患者の臨床的状況、環境、この4つを加味して決定することをEBMというとされています。

現在の医療機関ではほとんど全て、ガイドライン最優先で患者の価値観や臨床的状況を考えることなく治療方針が決められているのではないでしょうか。そしてガイドラインによる治療法の選択肢がなくなると、「もう治療はない」と見放された患者は難病難民となるのです。

そこで我々は国家資格をもつ人体のスペシャリストとして標準治療外でも有効な治療法、対処法を絶えず模索し、臨床の現場から得られる最大のヒント、n=1(一人の患者)を大切にする医療を学ぶ場としてこの学会を設立しました。保険診療になるためには少なくとも10年、500~1000億円以上の期間と予算が必要と言われております。巨大製薬メーカーでも大変なことですが、新治療を開発提供しているベンチャー企業等がこれをクリアするのは非常に困難なことが予想されます。保険外診療でも有効と思われる治療は多数存在し、それらを発掘していくことで難病難民の救済、新たな希望の提示が可能になると信じています。

当学会では「統合腫瘍治療研究部会」を設立し、多くの専門家、医療従事者とともに最大限の効果を発揮する治療法を模索し一定のエビデンスを構築していきたいとい思います。皆様の参加をお待ちしております。

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